もしあなたが今後住宅ローンを利用する予定なのであれば、以下のような考えを一度は持ったことはありませんか？
・無職でも住宅ローンが組めるのか知りたい
・多少アウトローな方法でもいいので住宅ローンが組めないだろうか
実際に住宅ローン審査に関心のある人であれば、上記のような疑問を持っている人は多いです。なんとか疑問を晴らして、スッキリしたいですよね？
そこで今回の記事では、住宅ローン審査に関心のある人であれば、絶対に知っておくべき必須情報を紹介していきます。
この記事を読むことによって、無職で住宅ローンが組めるかどうかがわかりますよ！
記事を最後まで読んだ頃には、住宅ローン審査のことで悩むことは、もうなくなっていることでしょう。
無職でも住宅ローンを組むことはできるのか？
まずは読者の皆さんが最も知りたがっている疑問に対する答えを紹介しましょう。その疑問とは「無職でも住宅ローンを組むことができるのか」というもの。
結論から言いますと、無職では住宅ローンを組むことはできません。
なぜ無職だと住宅ローンを組めないのかは、住宅ローンの審査基準をひも解いていけばおのずと理解できます。
住宅ローンの審査基準はいくつかありますが、その中でも重要な要素になっているのが「年収」です。
住宅ローンの借り入れ可能額は年収を基準にして決めており、一般的に給与の5倍まで借入限度といわれていますが、あくまでも目安であり、必ずしもそうではありません。
厳密にいうと「年間の返済額が年収の25％を超えると否決になる」といった判断方法を採用しているのです。
年間返済額が年収の25％を超えると、銀行には「途中で返せなくなる危険性がある」と判断されます。
このように借り入れ金額は年収を基準にして決められているので、年収が０円である無職は住宅ローンが借りられないのです。
さらに言えば、無職の人は審査を受けることすらかなわないでしょう。
実は住宅ローンには「申込条件」というものが定められており、その条件に該当していなければ申込を受け付けてくれないのです。
申込条件には先述した「年収」もありますが、何年会社に勤めているかという「勤続年数」も設定されています。
銀行によって内容は多少異なりますが、大抵の銀行で「勤続年数3年以上」と条件が定められているため、当然ながら無職は申込の対象外となっています。
無職でも住宅ローンを利用できるアウトローな方法
ここまでは「無職でも住宅ローンを組むことができるのか」という問いに対する答えについて紹介しました。
審査基準や申込条件の都合上、無職では住宅ローンを組むことはできないと理解していただけたと思います。
しかし無職で住宅ローンを利用する方法が全くないかと言われれば、そうではありません。少しアウトローな方法になりますが、一つだけ何とかする方法があります。
それは「退職する前に住宅ローンを利用する」ことです。
住宅ローンの審査は、審査時点での情報に基づいて判定をします。したがって、ローン実行後に退社して結果的に無職になることは問題ないのです。
しかし、明らかに退職するのがわかっていながら住宅ローンを利用すると問題視されるケースもあるので要注意。最悪の場合、一括返済を求められたりするケースもあります。
このようなケースになってしまうのは、住宅ローンの支払いを延滞してしまった場合です。
住宅ローンを組んでからすぐに延滞してしまえば、銀行から「お勤め先に変更はありませんか？」と聞かれます。
根ほり葉ほり聞かれるため嘘を貫きとおすのは難しく、結果的に無職になったことを知られてしまうでしょう。
退職後すぐに無職になったのであれば、なんとしても延滞しないようにしてください。
ちなみに退職前に住宅ローンを借りる方法以外にも、無職の状態で住宅ローンを借りる方法は他にもあります。
数千万円から億単位の相当な担保価値のある資産を「抵当」（＝延滞した時、代わりに差し押さえられるもの）として差し出すことができれば、無職でも住宅ローン借入が可能です。
しかし数千万から億単位の資産なんて持っている方が珍しいですから、ほとんどの人にとっては現実味のない方法と言えるのではないでしょうか。
無職から住宅ローンを組むための方法
前章では無職でも住宅ローンを組むための方法についてお伝えしました。
無職の状態でも住宅ローンを組む方法はあるものの、あまり現実味のある方法ではないことをお分かりいただけたのではないでしょうか。
もし無職の状態で住宅ローンを組むのであれば、下手に小細工に走らずにキチンと準備を積んで審査に挑む方が効率的です。
では一体どうすれば、無職の状態から住宅ローンを組むことができるのでしょうか？この章では具体的な方法を紹介していきます。
まずは自分の「属性」をあげる
まずは自分の「属性」をあげることが重要です。「属性」とは、申込者の年齢・年収・勤務先・勤続年数・家族構成などを総称したもの。その中でも勤務先と年収は非常に重要です。
住宅ローン審査に有利と言われる職業は、大企業に勤務するサラリーマンや収入が安定している公務員や医師です。
無職の状態で再就職するのであれば、いきなり医者になるのは無理でしょう。なるべくネームバリューのある企業に就職したり、公務員試験に合格したりすると、後々の住宅ローン審査が通りやすくなります。
また就職する時は、勤続形態にも注意を払うようにしてください。
住宅ローンの審査内容的には正社員がもっとも評価が高く、派遣社員や契約社員などはマイナス評価に判断されがちです。
正社員かどうかは社会保険をもっているかどうかで判断されます。もし契約社員や派遣社員扱いの企業に勤めることになったとしても、社会保険を発行してくれる会社を選ぶようにしましょう。
ちなみに正社員として雇ってもらったとしても、勤続年数が短すぎると先述した申込条件を突破できません。
勤続年数3年未満であれば、自分の返済能力が疑わしいと判断され、審査申込すら受けつけてもらえないでしょう。
同じ企業に3年以上勤めてから住宅ローン審査に挑戦するのが最も良いですが、それまで待てないという人もいるはず。
そんな時は「申込条件」が少し緩い地方銀行などを利用するのをオススメします。地方銀行の中には勤続年数1年未満でも申込可能な銀行があります。
次に既存の借り入れを処理する
住宅ローンは仕事に就きさえすれば合格するほど、甘くはありません。
既存の借り入れ、つまり自動車ローンやフリーローン、クレジットカードのキャッシング枠などの利用状況も審査結果に反映されます。
住宅ローン審査に通りたいなら、勤続年数が3年になるまで、しっかりと既存の借り入れについては処理しておくべきでしょう。
ハッキリいって、既存のローンがあるせいで審査に落ちることはありません。しかし他の借入があるせいで、住宅ローンの借り入れ金額が減る可能性は十分にあります。
もし返済中のローンがある場合は、なるべく返済しておいた方がいいでしょう。既存のローンを完済しておけば、「きちんとローンを完済できる人」だと銀行からプラス評価を受けることになるはずです。
ちなみに返済の延滞だけは、絶対にしてはいきません。無職の時は収入がないため、返済に困ることも多いでしょう。
しかし一度でも延滞してしまえば、住宅ローン審査は残念な結果になってしまいます。
一般的には自己破産または個人再生などの法的手続きをした時のみ、個人信用情報（＝ブラックリスト）に傷が入ると思われがちですが、そうではありません。
既存のローンを1か月延滞することだって、「信用情報に対する傷」としては十分な影響力があります。
ブラックリストに一度登録されると、5〜７年間は住宅ローンを利用することができなくなります。
それどころか、クレジットカードの発行や携帯電話の分割購入もできなくなるでしょう。返済が大変な時はあるとは思いますが、なんとか延滞せず完済するよう努めてください。
まとめ
無職で住宅ローンに挑戦したい人にむけて、必要な知識を紹介してきましたが、いかがだったでしょうか？
無職で今すぐに住宅ローンを組むのは難しいですが、しっかりと段階を踏んでいけば将来的に住宅ローンを組むことは可能だと理解いただけたと思います。
もし今後住宅ローンに挑戦するなら、今回紹介した知識をぜひ参考にしてみてください。